毎月1万円を積立したらいくらになる？ 年金終価係数で30年後の将来額を計算(普通預金0.001% vs 年利5%)

2026-08-22 ｜ 貯金 積立投資 複利 つみたてNISA 将来額 家計

便利箱編集部 ｜ 編集方針・情報の確認

「毎月1万円ずつ積み立ててたら、将来いくらになるんだろう？」——誰もが一度は考える疑問です。ネットで「つみたて投資 シミュレーション」と検索すると金融機関の計算ツールは出てきますが、「なぜその金額になるのか」を年金終価係数(将来価値係数)の計算式の根拠ごと書き、普通預金・年利3%・年利5%を横並びで比べた長文記事は意外と少ないものです。

この記事では、毎月1万円の積立について、①標準の計算式(年金終価係数) → ②普通預金(年利0.001%)vs 年利3% vs 年利5%の将来額表 → ③インフレ2%での実質価値 → ④積立額を変えた参考 → ⑤つみたてNISAの非課税優位 の順で計算します。自分の数字は 手取り計算ツール で「積立に回せる金額」を出してから、この記事の表で将来額を確かめられます。

ステップ1：標準の計算式(年金終価係数)

毎月同じ金額を複利で運用したときの満期総額は、「年金終価係数(普通年金終価係数)」を使って次のように出します。

将来額 FV ＝ P × ((1 ＋ i)ⁿ − 1) ÷ i

ここで P＝毎月の積立額、i＝月利(＝年利÷12)、n＝月数(＝年数×12)です。この式の意味は「1ヶ月目の1万円は n−1ヶ月分複利で殖え、2ヶ月目は n−2ヶ月分…と全ての積立を合算したもの」です。年利を月換算する理由は、毎月積み立てるからです(年利をそのまま使うと計算がずれます)。

観察者メモ：多くの人は「年利5%なら単利で30年で1.5倍(540万)」と勘違いしがちですが、複利＋毎月積立の効果で約832万円と、単利予想より約290万円多くなります。ここが積立投資の肝です。

ステップ2：将来額を3パターンで計算(毎月1万円)

月1万円(年12万円)について、利回りを変えて将来額を出します。計算式はステップ1の FV です。

計算の根拠(30年の例)：年利3%なら月利 i＝0.03÷12＝0.0025、月数 n＝360。
FV ＝ 10,000 × ((1.0025)³⁶⁰ − 1) ÷ 0.0025 ＝ 10,000 × (2.4568 − 1) ÷ 0.0025 ＝ 10,000 × 1.4568 ÷ 0.0025 ≈ 5,827,369円。
年利5%なら月利0.0041667、((1.0041667)³⁶⁰−1)÷0.0041667 ≈ 832.26 より 10,000×832.26 ≈ 8,322,586円。普通預金(年利0.001%→月利0.00000833)はほぼ元本に利息が数千円しか乗らず約360.1万円です。

ポイント：年利0.001%→5%は「50倍の利回り」ですが、30年後の将来額の差は「50倍」ではなく約472万円(約1.3倍の差)に収まります。それでもこの472万円は、年収の数ヶ月分に相当する大きな差です。複利は「利回りの差」より「期間の長さ」に敏感に効くため、早く始めるほど有利です(72の法則で倍増年数を確認)。

ステップ3：インフレ2%で「実質の価値」を出す

将来額583万円(年利3%・30年)はあくまで「名目額」です。物価が年2%上がり続けると、30年後の583万円の購買力は今のいくらに相当するか、割引きます。

実質価値 ＝ 将来額 ÷ (1 ＋ インフレ率)^年数 ＝ 5,827,369 ÷ (1.02)³⁰ ≈ 3,217,121円

見方：普通預金(年利0.001%)の30年後360万円は、インフレ2%で実質約199万円に目減りし、元本360万円(実質)を大きく下回ります。一方年利3%なら実質約322万円で元本をやや上回り、年利5%なら実質約458万円(832万÷1.02^30)と元本を大きく上回ります。物価上昇下では「預金のまま」だと実質で目減りするため、インフレ目減りの仕組みは貯金のインフレ目減り記事も併せてどうぞ。

ステップ4：積立額を変えた参考(年利3%・20年)

将来額は積立額にほぼ比例するため、「目標額」から逆に「毎月いくら必要か」を決めたい場合の目安です。

「老後資金を2000万円用意したい」なら、年利3%・20年で月約6.1万円、30年なら月約3.4万円の積立が目安になります。目標額から毎月額を逆算したい場合は目標額→毎月積立額の逆算記事を使ってください。

ステップ5：つみたてNISAの「非課税」優位を計算

つみたてNISAは運用益(差益)が最大20年非課税です。同じ年利5%・30年でも、課税口座(約20%の税金)と比べて差が開きます。

課税口座で年利5%運用した場合、運用益472万円の約20%(約94万円)が税金で引かれ、手取り相当は約738万円になります。つみたてNISAならその約94万円が丸ごと残るため、普通預金との差(約472万円)にさらに非課税分(約94万円)が加わり、手元に残る差は計約566万円になります。非課税期間(最長20年)を過ぎた分は別の口座(成長投資枠など)へ移す設計が必要です。

よくある誤解3つ

1. 「年利5%は甘い見積もり」：つみたてNISAの代表的なインデックス(先進国株式等)の過去実績は年数〜10%台の変動もありますが、将来の保証はありません。ここでは「仮の利回り」として5%を置き、自分の想定利回りで表を読み替えてください。運用は元本損失のリスクがあります。
2. 「毎月1万円は少なすぎる」：少額でも「30年続ける」のが肝です。上の表の通り月1万・年利3%・30年で約583万円。これを「余った分だけ」ではなく「給料天引き」にすると続きやすくなります。
3. 「複利は後半ほど効く」：正しく、前半は元本が主役、後半は「これまでの運用益がさらに運用される」部分が膨らみます。10年目約140万→20年目約328万→30年目約583万(年利3%)と、後半10年で前期間の1.8倍近く加算されます。

注意点——計算の前提とリスク

• 利回りは変動する：年利3%・5%は「一定で続く」ことを仮定した試算。実際の運用利回りは年ごとに変動し、マイナスになる年もあります。過去の数値は将来の成果を保証しません。
• インフレ率は仮定：2%は日本銀行の目標に近い目安。実際の物価上昇がこれより高い(低い)と実質価値は下(上)に振れます。
• 非課税期間の限界：つみたてNISAの非課税期間は最長20年。20年で運用益が出ていても、期間満了時に売れば課税対象になる可能性があるため、期間管理が必要です。
• 元本保証ではない：預金(年利0.001%)は元本保証ですが、投資(年利3%・5%)は元本割れリスクがあります。リスク許容度に合わせて預金と投資を分けるのが鉄則です。

まとめ＋関連ツール

毎月1万円の積立は、利回り次第で30年後に約360万円(普通預金)から約832万円(年利5%)へと開きます。複利の力は「期間」と「利回り」に効き、つみたてNISAの非課税を活用すれば手元に残る差は約566万円に達します。自分の「積立に回せる金額」は手取り計算ツールで確認を。目標額から逆算するなら目標額→毎月積立額の逆算記事、インフレの目減りは貯金のインフレ目減り記事、複利の倍増年数は72の法則の記事も参照してください。

数値は概算の試算です。実際の運用成果や税金・手数料は商品・時期により異なります。正確な計画は各社の試算ツールや専門家へ。すべてブラウザ内で計算し、入力は外部へ送信されません。

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